生理休暇を上手に使う

日本の労働基準法では、「生理日の就業がいちじるしく困難な女子は生理休暇が取得できる」と定められている。しかし、「勤務が困難かどうか」については医師による診断書の提出のような厳格な証明は不要とされている(1948年5月5日 基発682号)。また、休暇の間の賃金の有無等については規定されておらず、使用者と労働者の間の契約(就業規則など)に委ねられている。


なお、近代以降において、生理休暇を法制化したのは日本が最初である。これに対し、「女性に対する過保護であり、男女平等に反する」という批判を受けている。そのため、「男性差別である」として、あるいは「労働効率を低下させる」として廃止が主張されている。
実際には、病欠・有給休暇と生理休暇の区別は厳格ではなく、生理を原因とする体調不良を単なる体調不良として休暇をとる女性が多いのが実態である。


また、デリケートな問題であることから、上司(特に男性の場合)が本当に生理が原因で就労が困難な状態であるかどうか確認することが困難であることをいいことに不正取得する者も少なくはないとされ、生理休暇を取得して旅行をしたなど休暇の目的に反したことが職場に知られたがために懲戒処分を受けたという例も多くある。

乳癌検診をして

30歳代から高齢の女性ほど罹患率が高い為、今日では多くの国で検診を受けることが推奨されている。検診には胸部自己診断法 (breast self-examination) とマンモグラフィー (mammography) も含まれる。いくつかの国では、壮老年女性の全員の(毎年の)マンモグラフィー検診が実施され、早期乳癌の発見に効果を挙げている。
この段階で施されるマンモグラフィーは早期乳癌を発見する為の選択肢のひとつであり、これひとつですべての年齢、すべての乳癌の、早期発見がカバーできるものではない。より一般的な方法として、超音波検査も併用することが有用と思われる。単に検診としてはMRIやCTなど、マンモグラフィーや超音波検査に比べて、不便な画像診断も存在する。CTは乳癌の検診にはあまり適しておらず、費用や検査時間など使い勝手の点でMRIも同様に検診には使い難い(ケースバイケース)。


アメリカの低所得者層では医療サービスへのアクセスが十分でないため、乳癌の検診を受ける率が低く、それと相関して乳癌が診断された時に癌が進行している確率が高い。そのため、連邦政府は乳癌・子宮癌早期発見プログラムを1990年に創設し、低所得者のための無料検診を実施している。これを受けて州政府も州の財源を追加して乳癌の低所得者無料検診を拡大した。例えば、カリフォルニアでは増税したたばこ税を財源として、1年間に20万人弱の女性に無料検診を提供している。

更年期障害は、早めの受診を!

女性の場合、閉経期前後になると卵巣ホルモンであるエストロゲンの分泌が低下することにより起こる。男性の場合、30歳前後よりテストステロンの分泌量が減り、その結果40代後半になってくると更年期障害の症状が起こることがある。
男性更年期障害が、女性の更年期障害よりも比較的問題となりにくいのは、テストステロンの分泌量の低下がエストロゲンのそれよりも緩やかであるため、その症状が表に出にくく、「年のせい」で片付けてしまうことが多くあるせいである。ただし、あくまで女性の場合と比較してということであって、男性の場合も、個人差により強い負担や自覚症状を伴う場合がある。
女性に対しても男性に対しても、ホルモン療法が有効とされる。その他、漢方薬や精神安定剤を使って治療することもある。
男性に対してはほかにクエン酸シルデナフィルのようなED治療薬を使用することもあるほか、生活習慣を改めることにより症状が軽くなることもある。




自律神経失調症様の症状、脈が速くなる(頻脈)、動悸がする、血圧が激しく上下する、耳鳴りがする、腹痛、下痢、微熱、そのほか女性の場合は生理不順、男性の場合は勃起不全(ED)といった生殖器症状が出現する。
精神症状
情緒不安定、不安感やイライラ、抑うつ気分など精神的な症状が現れることも多い。
いずれも心身症の様相を呈することが多く、症状の強弱には精神的要素が大きくかかわってくる。